たかが生理用日されど生理用日

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石井えりです。

たかが生理品
されど生理用品。

生理用日による副作用・被害届け

■副作用を主張する被害事例が続く

リリアンの生理用ナプキンの副作用を主張する被害事例が相次いでいる。
22日から被害届けを受けつけている女性環境連帯には、
2日目の23日までに3000件余りが寄せられた。

2014年に初めて発売されたリリアンは、コンビニやオリーブ・ヤングなどを中心に行われた「1+1マーケティング」(1つ購入すると同商品がもう1つ付く)のおかげで、
若者層を中心に急速に拡散した。

Cさん(23)は「オリーブ・ヤングでほぼ1年中1+1イベントをするだけでなく、ポイントも積み立てることができたのでよく購入した」と話した。

リリアンは低所得層にも大量支援された。

2016年、(経済的問題のために)「靴の中敷きでナプキン代用」問題が起こった後、

リリアン製造会社である「きれいな国」は昨年8月から京畿道南楊州市(ナミャンジュシ)とソウル市など4カ所の公共機関と協約を結び、
ナプキンを支援してきた。

この1年間、南楊州市は2万4576パックの生理用ナプキンの支援を受け、基礎生活受給者や次上位階層(中位所得50%以下の層)などに支援した。

ソウル市もやはり、毎月500パック余りをひとり親家庭の子どもや青少年などに支援したという。

■不安が拡散するが販売中止措置をせず

論難が拡散すると、保健当局は直ちに品質検査に入ることにした。

食品医薬品安全処は当初11月に生理用ナプキンの通常品質検査をする予定だったが、
消費者の不安が広がり、その時期を繰り上げた。

食薬処は副作用を起こすものと推定される揮発性有機化合物(TVOC)が、生理用ナプキンを製造する時に使う接着剤から出ているものと見ている。

しかし、まだ揮発性有機化合物に対する分析方法すら確立していない状態だ。

このため危害性の有無の確認だけで1年ほどの時間がかかる見通しだ。

食薬処の関係者は
「この物質は米国、欧州連合など世界的に管理基準がない物質」
だとし、
「近いうちに専門家会議を開き、疫学調査など必要な措置を取る予定」
だと明らかにした。

危害性評価が終わっていない状況なので、販売中止などの処置も下手に決定できないという態度だ。

これをめぐり、保健当局の安易な対応で被害が大きくなった加湿器殺菌剤の事態の二の舞を踏むのではないかという懸念も出ている。

食薬処の処置とは関係なく、イーマートやロッテマート、ホームプラスなど大型スーパー3社は、この日からリリアンの生理用品の販売を中止すると明らかにした。

これは日本ではない国の実態ですが、
安易に「安いから」という理由で
生理用品を使う怖い実態。

「生理が止まる」
という実態も。

「生理が止まる」のは
女性としての機能が停止しています。

赤ちゃんが産める身体どうのの前に、
本来、自然に起こる身体の内臓機能が
停止している。

生理が止まる、ってことは
内膜が厚くなっていくから、
どこかしら身体に悪影響を及ぼします。

また、本来ホルモンバランスで起こる生理が
止まる、
と肌荒れや女性としての艶や煌めきが失われます。

「女性」として在り続けるために
生理用品の見直し、
子宮のケアは欠かせない、と思うのです。

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